低周波音計レンタル一覧 (比較表/特徴)

低周波音とは何か

低周波音とは何かといいますと、周波数が100ヘルツ以下の音のことです。この低周波音には人間の耳で感知が可能なものと不可能なものが存在します。人の耳で感知が可能な音は通常20ヘルツから20000ヘルツで、感知不可能な20ヘルツ以下の非常に周波数が低い低周波音のことは超低周波音と呼ばれています。低周波音は、さまざまなところから発生されており、具体的に言うと、送風機やヘリコプター、鉄道トンネルなどがあります。
しかし、それだけでなく、一般的な住宅や建物、商業地域、自然界など私たちの日常生活の様々な場面で低周波音は起こっています。そのような低周波音による苦情の原因を解明し、詳しいことを調べるのが、低周波音計を使用する目的です。
低周波音に関わる苦情は、大きく分けて3種類に分けられます。それは物的なもの、心理的なもの、生理的なものです。まず物的苦情に関していうのならば、低周波音により振動などの物的な被害が起こりうることを言います。私たちの耳では感知不可能な低周波音でも起こります。心理的苦情については、低周波音により精神不安定や不眠などの症状があらわれることを言います。これは、低周波音が私たちの耳で感知可能な範囲にある場合に起こりうるものです。生理的苦情とは、低周波音が発端で頭痛をはじめとする様々な体調不良を引き起こされるケースによる苦情です。
低周波音計の使用法としては、苦情の要因や詳細を調べるだけでなく、環境影響評価を行う際に現状を理解することや、苦情対策を行う前と後で測定を行い、改善されたか効果を検証するといった場合もあります。いかなる場合も、低周波音計は低周波音による影響の測定や、それに対する評価、対策を客観的に実施する際に必要不可欠な機材です。

低周波音計で正しい結果を導き出すためには

低周波音計で正しい結果を導き出すためには、測定場所を選ぶことについて細心の注意を払う必要があります。風が吹いていたり、エアコンなどの電化製品が作動していたりするなどの場所についても低周波音の測定には影響が及び、正確な測定結果が出ないこともあります。そのほか、音の反射や遮蔽が起こるであろう場所も測定場所として適していません。
なお、集合住宅などでの居住者同士の騒音トラブルを受けて測定するのであれば、騒音がある場所とない場所の複数の個所で測定します。そうすることで、騒音の現状や健康への害と因果関係があるかがより鮮明になります。2か所以上での測定では、低周波音を発生させている機械などの稼働条件が一定かつ不変であるならば、時間が異なっていても差し障りないため、1人で移動しても測定可能ですが、そうでない場合は複数人での同時測定が理想です。人員が不足しているのであれば、延長コードを用いて複数の低周波音計の出力を一か所にまとめて測定を実施する方法もあります。
低周波音計で正確な結果をはじき出すための使用方法としては、測定時のデータをまめに記録しておくことが重要です。測定した日時、測定を行った場所、誰が測定したのか、すなわち「いつ、どこで、だれが」は基本事項です。その他、気象条件や周囲の状況・測定に使った機材の詳細なデータも記しておく必要があります。その他、測定者自身が感じ取った印象、気づきの点も参考資料となるので併記しておきましょう。

低周波音計の実際の使用方法

低周波音計は、低周波音が人間の健康及び心理にいかに悪影響を与えているかについて検証する際に用いられる頻度が多いです。例を挙げると、騒音のクレームに対応するための調査、および対策や事前に防ぐ策を考えるための調査といった使い方です。このような場合の測定でよく使用されるのは「G特性音圧レベル」です。「G特性音圧レベル」とは、人の耳では感知不可能な1から20ヘルツの超低周波音が人間に及ぼす悪影響を数にしたもので、デシベルという単位で記述されます。低周波音が要因で心身に何かの影響が出始めるレベルは92デシベルで、睡眠が妨害されるなどの悪影響が現れるのは100デシベルとされています。また、「G特性音圧レベル」と併せて3分の1オクターブバンドによっても評価が行われます。騒音分析の指標として昔より採用されているものにオクターブバンドがありますが、これをさらに3つに細分化して分析可能なのが3分の1オクターブバンドです。
低周波音計は、現状把握を目的とした調査においてもしばしば用いられます。事業計画地周辺などにおける環境調査などの使用方法です。現状を把握するために低周波音測定を行う場合には、その測定箇所で特に低周波音が発生しやすい時期や時間帯に行うのが理想であるとされますが、各時間区分で代表とされる時間帯に測るという手段もあります。
低周波音計は、工場や事務所などの作業場で使われるケースもあります。主に、騒音や健康被害への対策、あるいは実態調査としての使い方です。そのようなケースでは、作業員の耳の位置を測定点として計測しますが、定まらない場合は作業員の動線上のいくつかの地点で、床上1.2メートルから1.5メートルの高さで測定を行います。低周波音による問題や被害が現状で生じている場合には、発生している場所で測定を実施するようにします。音圧レベルが場所によって違う場合は、音圧が最大となる場所で測定するのが基本です。